カテゴリー
労働時間

勤務シフト表の作成例

トップページ労働時間の適正な管理1か月単位の変形労働時間制>このページ

1か月単位の変形労働時間制の例

1か月単位の変形労働時間制で用いる勤務シフト表を作ってみましょう。

仮に次のような勤務区分があるものとします。

勤務区分
始業
終業
休憩
所定時間
早番7時16時1時間8時間
日勤8時17時1時間8時間
遅番11時20時1時間8時間
夜勤16時翌10時2時間16時間

一か月単位の変形労働時間制を採用するには次の条件をクリアしなければなりません。

変形期間の暦日数が30日の場合

法定労働時間の総枠は、40時間×(30日÷7)で求めます。171.4時間となります。週44時間適用の事業所は44時間で計算してください。

① 出勤日数の限度は、171.4÷8時間で、21日が限度となります。
② よって、月所定労働時間は、21日×8で、168時間となります。
③ 必要な休日数は、30日-22日で、9日となります。

各人がこの条件を満たすように勤務割を決めなければなりません。

例えば、次のように割り当てます。

勤務区分
早番
日勤
遅番
夜勤
休み
労働時間
    
    8h
   
 16h
    
    
    
    8h
    8h
   
 16h
10    
11    
12    8h
13    
14    8h
15    8h
16    8h
17   
 16h
18    
19    
20    
21    8h
22   
 16h
23    
24    
25    8h
26    8h
27    8h
28    
29   
 16h
30    
168h

これで、月の所定労働時間が168時間におさまって、9日の休日を確保できることになります。なお、1週に1回または4週に4日の法定休日が適正に配置されることも必要です。

チェック

□ 1か月の所定労働時間が法定労働時間の総枠に収まっているか
□ 必要な休日数が確保されているか
□ 法定休日は1週間に1回(または4週間に4日)で配置されているか

違う暦日数の場合

28日の場合は、法定労働時間の総枠は、40時間×(28日÷7)で求めます。160.0時間となります。
① 出勤日数の限度は、160.4÷8時間で、20日が限度となります。
② よって、月所定労働時間は、20日×8で、160時間となります。
③ 必要な休日数は、28日-20日で、8日となります。

29日の場合は、法定労働時間の総枠は、40時間×(29日÷7)で求めます。165.7時間となります。
① 出勤日数の限度は、160.4÷8時間で、20日が限度となります。
② よって、月所定労働時間は、20日×8で、160時間となります。
③ 必要な休日数は、29日-20日で、9日となります。

31日の場合は、法定労働時間の総枠は、40時間×(31日÷7)で求めます。177.1時間となります。
① 出勤日数の限度は、177.1÷8時間で、22日が限度となります。
② よって、月所定労働時間は、22日×8で、176時間となります。
③ 必要な休日数は、31日-22日で、9日となります。