Last Updated on 2025年9月15日 by 勝
メンタルヘルスケアの第3ステップである「職場復帰と再発防止」の一環である「休職中のサポート」について詳しく解説します。
休職中のサポートは、従業員が安心して治療に専念し、スムーズな職場復帰につなげるために非常に重要なプロセスです。
休職中の連絡体制の構築
休職に入った従業員は、会社から孤立していると感じ、不安や焦りを抱きやすくなります。こうした状況を防ぐために、適切な連絡体制を構築することが重要です。
- 連絡窓口の一本化: 人事担当者や産業保健スタッフなど、連絡窓口を一人に限定します。これにより、複数の部署からバラバラに連絡が来ることで従業員が混乱したり、プレッシャーを感じたりするのを防ぎます。
- 連絡頻度と方法の確認: 休職に入る前に、従業員の希望を確認し、無理のない連絡頻度（例：月に1回）や方法（例：メール、郵送）を決めます。
- 連絡内容の限定: 連絡は、安否確認や休職制度に関する事務連絡に限定します。「いつ頃復帰できそうか？」といった、治療の進捗を問うような質問は、従業員の負担になるため避けるべきです。
経済的なサポートと情報提供
従業員が治療に専念できるよう、経済的な不安を軽減することも大切なサポートです。
- 公的制度の案内:
- 傷病手当金: 健康保険から支給される給付金制度です。従業員自身が申請手続きを行う必要があるため、人事担当者が申請方法や必要書類について丁寧に案内します。
- 自立支援医療制度: 精神科の医療費負担を軽減する制度です。
- 会社の制度の案内:
- 会社の休職期間中の給与や福利厚生、社会保険料の取り扱いについて、正確に情報提供します。
主治医との連携
従業員の治療状況や回復の度合いを把握するためには、主治医との連携が不可欠です。
- 情報提供と連携の体制:
- 復職に向けて、主治医に「職場情報提供書」などを通じて、仕事内容や職場環境、必要な配慮事項などを伝えます。
- 主治医が記載した「診断書」や「意見書」は、復職の可否を判断する際の重要な資料となります。
ただし、主治医とのやり取りは従業員本人を通して行うことが原則であり、プライバシー保護の観点から、従業員の同意なしに会社が直接連絡を取ることは避けるべきです。
復職に向けた準備
休職期間の後半には、従業員がスムーズに職場復帰できるよう、段階的な準備を支援します。
- リハビリ出勤制度: 本格的な復帰の前に、徐々に職場に慣れていく「リハビリ出勤」制度を導入します。
- 復職面談の実施: 休職者、人事担当者、産業医、そして直属の上司が参加する面談を定期的に実施し、復職後の業務内容や勤務体制について話し合います。
これらのサポートを通じて、従業員は安心して療養に専念でき、復職へのプレッシャーを軽減することができます。