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評価制度

評価者研修について

Last Updated on 2021年7月28日 by

評価者を対象に研修を実施する

評価が公正に適切に行われるには、評価を担当する者が、評価制度についての正しい知識とスキルを持っていなければなりません。

評価は上司が行いますが、上司の立場にいる人は、通常、担当の分野については能力とスキルを持っていますが、評価者に求められる能力やスキルを兼ね備えているとは限りません。

評価はルールに基づいて実施するもので、そのルールは会社によって若干の違いがあります。したがって、評価者は自社の評価制度についてきちんと理解することが必要です。

また、人事評価には、評価者によって違いが出てしまう「評価エラー」と呼ばれるものがあります。 この評価エラーの内容を理解してもらう必要があります。

評価エラーについて

こうしたことは、資料の配布等で済ませるべきではなく、一定の時間をとってしっかりと勉強してもらうために、研修として実施することが必要です。

評価される方からすれば、自分を評価する上司が、評価制度についての正しい知識やスキルをもっていなければ、上司に対して不信感を持つことになり、それは評価制度そのものに対する否定的な感情につながるおそれがあります。

評価者研修の実施時期

評価者研修は、できれば、特別な変更が無くても定期的に実施することが望ましいでしょう。見直しをしないで評価を続けていくと評価に対する考え方がマンネリ化し、自己流になっていく傾向があります。

特に、管理職昇格時と評価制度の内容を変更したときは必須です。

評価者研修の内容

研修内容は何を主目的にするかで異なります。

初めて評価者になる人に対する研修では、評価制度そのものについての知識に時間をかけます。

すでに評価を経験している人に対しては、評価をやってみて苦労したことなどについて事前に聞き取り調査を実施し(調査は全員にやる必要はありません)、その調査結果を研修プログラムに組み込むと良いでしょう。

一般的に現場のニーズが強いのが面談スキルについての研修です。部下に確定した評価結果をどのように伝えるか、ただ伝えるだけでなく、どのように話すことでモチベーションを高められるか多くの面談者は悩んでいます。

評価者面談のやり方

また、目標管理制度を導入している場合には、適切な目標を設定するための知識やスキルを習得させることが必要です。

評価者研修の進め方

自社独自の研修を行うのは手間がかかるので、外部研修に派遣したり、一般的なテキストを購入して済ませてしまう傾向があります。

自社で行えば、会社に現実に使用している規程や書式がそのまま使え、実際の評価の流れも同一ですから、実践的な研修になります。

参加者の意見等から実際の問題点が浮き彫りになり、改善も早く行うことができます。

研修プログラムの例

評価者研修は、実践的なすぐに役立つ研修でなければなりません。しっかりと知識を吸収できるように、講義形式で行う部分はなるべく少なめにして、ロールプレイング形式やケースワーク形式などを取り入れて活気のある研修にしたいものです。

内容
手法
人事考課制度の理解度診断テスト小テスト
評価制度の仕組みについて講義
評価をして困ったこと(評価を控えて心配なこと)ワークショップ
評価者が陥りがちな間違いについて講義
面談の進め方模擬面談
上司のコメントの書き方講義

講師については、社内で適当な人がいなければ、外部に依頼することでもよいでしょう。ただし、会社の現在の制度についてしっかりと理解してもらうことが必要です。

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